健康省エネ住宅推進のためのシンポジウム IN あいち

パナソニックリビング名古屋ショールーム3階のホールでシンポジウムを開催しました。

15年間取り組んできたNPOシックハウスを考える会を発展解消して、国会議員の議連、国土交通省および全国各地域の自治体と共に、各地に健康的な家づくりの推進母体をつくり新たな健康省エネ住宅への取り組みを始めました。

愛知_シンポジュウムチラシ

衆議院議員 伊藤渉氏、工藤彰三氏をはじめ、愛知県健康福祉部北折課長からの祝辞。

講演は、慶應義塾大学理工学部システムデザイン工学科教授 伊香賀俊治氏と愛知医科大学医学部衛生学教授 柴田英治氏により基調講演が行われました。そのあとのパネルディスカッションでは、名古屋大学大学院久野覚氏に中京大学スポーツ科学部教授 松本孝朗氏が加わり、あいちの健康住宅づくりのための活発な議論がなされました。

あいち健康省エネ住宅推進協議会シンポジウム

あいち健康省エネ住宅推進協議会シンポジウム

 

 

60名以上の参加をいただき、皆様熱心にメモを取っておられました。

脳卒中、心筋梗塞を発症させないためには、室内の平均温度を20度程度に保っておくことが非常に大切である事。半身浴の効用は暖かい浴室内があっての事など目からウロコの現役トップ研究者からのお話はとても参考になりました。

いち企業がわずかな経験値をもって健康住宅と勝手に宣伝して、一般の方はそれをうのみにするしかありません。よくあるのが「わが社の住宅でアトピーが治った。」「喘息が治った。」「寝起きが良い。」それを嘘とは言いませんが、たまたまの偶然をさも普遍的であるかのように宣伝してしまうから問題なのです。

実は、こうした事態に国会議員はじめ国土交通省や愛知県、名古屋市では、「それはおかしい」と考え始めています。健康とは学術的研究の裏付けは当然ですが、さらに第三者の追試や複数の研究結果をもってはじめて証明されなければならず、一企業のバイアスのかかった研究などは、しょせん入り口でしかありません。いま話題のSTAP細胞論文が良い例です。

本当は、我々のような昔から地元でやってきた工務店も全国規模のハウスメーカーも一緒になってこの研究を進めていくべきなのですが、どうしても自社ブランドだけで独占したいと考える人がいます。今回、この研究に参加いただいた、名古屋大学や愛知医科大学、中京大学そして心ある工務店、木材建材店などが市民の皆様と共に地道に行っていく研究について、その成果だけをもらえれば良いというお考えを耳にしたときはとても残念でなりませんでした。

それが誰かとは申しませんが、事実だけを申し上げますと、パナソニックは当初からご理解をいただき会員さんとして現在も全面的にバックアップをいただいております。

その他にも地元メーカーはじめ数社にお声掛けしてきましたが、これらの会社の経営幹部は、家で人がどうなろうと興味がないようですね。国民からいただいている収益の数万分の一程度の研究費用も出そうとしない態度に正直腹が立って仕方ありません。彼らには、ヒートショックで危険などと軽々しく口にしてほしくないですね。

 

 

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