今、この文章をお読みいただいている方は、情報感度がとても高い方だと思います。こうした家づくりの本質が分かっている方と言うのは、目的をしっかりと持ってそこを外しません。「幸せになる事」「毎日を楽しく暮らす事」ここを外した夢は幻想でしかありません。その時、家計収入と支出の差、つまり生活余力が最も重要な要素になります。余裕の無い生活は人間関係を破壊します。毎日イライラ。子供の話もそこそこに、ついつい怒ってばかり。それに落ち込むわたし。暗い表情は伝染します。やすらぎの居場所はそこにはありません。住宅ローンは簡単に止められませんので、こうなってからでは手遅れです。
これからの時代こそ、豊かな暮らしを望む家づくりは中古住宅からはじまります。不安な耐震性はリフォーム (リノベーション)によって適合証明という専門家のお墨付きが得られます。新品のキッチン、新品のお風呂、新品の外装、ほとんどの事は中古住宅で実現できます。「暮らしを楽しむ人たちの家づくり」は中古住宅一戸建てからはじまります。
新築住宅でもメリット・デメリットがあるように、中古住宅でもそれはあります。一戸建て住宅で比較しながらどんなものがあるのか見ていきましょう。
簡単にそれぞれ右の表に4項目ずつ上げてみました。そんな中でも特に下の2つが大きなポイントです。
新築住宅と中古住宅の良い点不安な点
【一戸建て新築と中古の比較一覧】
新築住宅一戸建て・・・新たに土地を購入して建てる場合
中古住宅一戸建て・・・基本的な構造体を利用する場合
注目 1 |
新築住宅一戸建ての良いところのほぼ全ては 中古住宅一戸建て+リフォームで実現できる。 |
注目 2 |
中古住宅の最大の良いところ 将来資産価値のある立地が手に入る! ※新築分譲地ではほぼ不可能 |
中古住宅の「不安な点 4」以外は、
弊社側で対応ができます。
新築住宅一戸建て | 中古住宅一戸建て |
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良い点 |
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不安な点 |
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ここで住宅の資産価値について触れておきたいと思います。
理 由 1 |
住宅にも影響する少子化 | 理 由 2 |
売り手がどんどん増える!? | 理 由 3 |
立地に適した土地不足 |
現在、既に全国平均するとほぼ8件に1件は空き家(賃貸住宅を含む)となっています。これは年々増加しています。加えて相続税の課税強化です。こうした根本の原因は少子化です。例えば、少子化で一人っ子同士の結婚が増えれば、引き継ぐ中古住宅は互いの実家の2件。しかも、自分は既に別に自宅を建てているとなれば、誰も住まない家の面倒を見なければなりません。固定資産税は都会の好立地なら3件分で4〜50万位になる可能性もあります。賃貸に出すと言っても、そもそも同じような空き家ばかりですから、ピカピカにリフォームしなければ借り手などおりません。
これからの世の中は中古住宅の売り手がどんどん増えて、買い手はどんどん居なくなります。買い手は選びたい放題です。こうなった時に売れるのが資産価値の高い住宅なのです。つまり、自分が売る時にも売りやすいだろう思われる住宅です。だからこれから家を買う人は資産価値を第一に考えなければ、自分の老後が不安定になるばかりか、残された子供達にまで迷惑をかける事になりかねません。よく、相続税が払えなければ、物納すればよいという方もいらっしゃいます。確かにこれまではそれで問題ありませんでした。しかし、今は物納をなかなか認めてくれません。基準が厳しく変わりました。理想の間取りやデザインは夢ですから大切なのですが、その前に家づくりで一番大切な事が資産価値になってきた。という事をここでしっかりと認識しておいてください。
さて、なぜ新築分譲住宅ではダメなのかということですが、もうこれ以上大都市圏では、新たな宅地開発に適した土地がないのです。しかし、多くの人は利便性の良い大都市圏に住みたがります。だから、大都市郊外の谷や沼や地、田畑、海などの埋立地や低湿地を「売らんがために」無理やり宅地化させていくのです。
その結果何が起こっているのでしょうか?
東日本大震災では、東京の湾岸エリアでも新しい埋め立て地区ほど液状化被害が多くなっています。震源地から遠く離れた都内の内陸部でも液状化で大きな被害が発生しています。確かに地盤改良や地中杭、新耐震基準で家がバタバタと倒れるケースは少なくなっています。しかし、液状化の問題は、家がほとんど壊れていなくても、実際に生活する事ができなくなる所にあります。家全体が道路より沈んでしまったり、堅い地盤層まで杭を打って支えていても、周りの土地が下がって杭の上に浮き上がってしまったりして、復旧のために大掛かりな改修工事を余儀なくされます。このように、新しい宅地開発地はリスクが大きリスクが大きく、立地に適した土地というのは非常に少ないというのが現状です。
E-typeは、今の耐震基準と同等であるという証明書が付けられます。『耐震基準適合証明書※』これがある事で、購入者のあなたは住宅減税を受ける事ができます。最大で約200万円もの減税※です。
さらに立地に恵まれた土地にご縁があれば、土地が貯金に変わるかもしれません。この可能性が新築より高いのに今はこれを正しく皆様にお伝えしているビルダーがほとんどいないのはとても残念な事です。
普通売主さんは「現状有姿」として、買うのはあなたの勝手、自分で判断してくださいね。というスタンスです。それこそ勝手だなあ、と思うかもしれませんが、買い手のあなたが逆の立場で考えてみますと、中古だからある程度劣化しているのは当然。そこは分かって買ってくださいねと言いたくなる気持ちは理解できると思います。もちろん民法上「かし担保責任」がありますが、知っていて言わない場合でなければ、特約条件で免責にしている事がほとんどです。
これでは中古住宅など怖くてなかなか手が出ません。そこでE-typeでは、事前に住宅をチェックして、必要に応じてリフォームを行います。軽微な劣化でリフォームされていない部分については、報告書であなたにお伝えを致します。もちろんその部分は購入後入居前にリフォームする事もできます。E-type仕様によって、新築ではないけれども、見た目ほとんどが新しくなった姿を見れば、これが中古住宅かと疑いたくなるほど綺麗で丈夫な中古住宅を手に入れる事ができます。
ただ単に新品を使って雑誌に掲載されているように綺麗にまとめるだけでは、あなた自身が感じられません。インテリアは表現のためのとても重要なアイテムとなります。新築住宅を建ててめいいっぱい予算を使ってしまった後では、ありきたりの家電や家具を揃えるのが限界です。
いつも100点の成績の子が99点を取ると「ケアレスミス」と叱られます。しかし、平均点の子が99点を取ると褒められ、次を期待されます。
新築住宅に招かれて出されるティーカップがどこの家に行っても同じような物である事に感動はありません。しかしあなたが購入されようとしている中古住宅をベースにしたE-typeは、カトラリー1本にこだわりを持った選択をする予算が出てきます。本当の豊かさが実感できます。
想像してみてください。耐震基準適合証明書が付いている丈夫な家。外壁も内装も綺麗。リビングドアは古いけど、新築に付いているペラペラしたドアと違って無垢のしっかりした造り。それをイギリスのマナーハウスで見た真鍮の飾り取手と丁番で再生。ウィリアムモリスのテーブルクロスの上にはウェッジウッドのティーセット。エドワード・エルガーの「愛の挨拶」とともに午後のクリームティーで友達とおしゃべりを楽しむ。庭先の10年生のオールドローズが会話を彩ります。
家づくりについて お話をしましょう |
まずは家づくりについてお話をしに来てください。家づくりは、どこで建てるかではありません。『誰と造るか』なのです。特に中古住宅の場合、物件案内の担当者、現場を良く知るデザイナー、大工、現場監督の意見交換の中で一棟一棟が独自に判断されてどう改善するか決めていく事がポイントです。そのために最も大切な事はお互いを知るという事が第一歩だと考えています。 「この人となら合う。」 実はそういう直観力が大事だったりします。極端な話、あなたがそれを判断するために1年かけても良いのではないでしょうか?信用・信頼とはお互いに顔の見える中で育まれるものだと思います。確かに良質な物件は右から左へあっという間に売れていきますので、あせる気持ちも分かります。 |
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住まいの条件を決定 | ご希望のエリアや住まいの条件など最低限譲れないポイントを明らかにしていきます。 |
資金計画 | 物件相場などから資金計画を立てていきます。この時点で住宅ローンの仮審査を受けていただきます。 いきなりお金の話?といぶかしく思われる方もいらっしゃいますが、住宅ローン審査が厳しくなっている中で、これを後回しにしておくと、いざ物件が決まってリフォームプランも出揃って売主さんと売買契約を結んだのに、審査が通らないからキャンセルなどという事はそれこそ信用問題です。ローン特約でキャンセルできたとしても、その後の物件探しは難しくなってしまいます。ですので早めに仮審査を受けていただく事が大切です。それが通れば、具体的な物件を当たっていきます。 |
物件の選定 | めぼしい物件の内覧をします。必要に応じてリフォームプランを詰めていきます。売買契約を経て、融資実行、代金決済、リフォーム工事そしてお引渡しという流れになります。 |
急に思いついてご来店いただいても全く問題ありませんが、物件査定やお客様に同行して内覧などに出かけている事もありますので、事前にご一報をいただきますとご案内がスムーズです。
ご来店のご予約は下記よりお願いいたします。
【耐震改修工事】建築基準法では、住宅の耐震性について適宜改訂をしています。1981年6月以降の耐震基準を「新耐震基準」と言います。その後も改正がおこなわれており、2000年6月以降の物件を「最新の基準」として、その基準による耐震改修工事を行います。これは売主さんが行う事で「耐震基準適合証明書」が発行されます。(平成26年4月に買主が購入後取得できるように改訂される予定です。)
【各種減税について】平成26年2月現在の内容「耐震基準適合証明書」取得により受けられる各種減税等です。
1.10年間で最大200万円の住宅ローン減税が使えます。平成26年4月1日以降からは400万円に拡充。
2.登録免許税が安くなります。
3.地震保険料が安くなります。
4.贈与税の非課税措置を受けられます。
5.不動産取得税が安くなります。
※必ず最新の減税措置につきまして地域の管轄税務署等へご確認ください。
【その他支援策について】長期優良化リフォーム推進事業
1件あたり最大100万円の補助金スマートウェルネス住宅等推進事業
1件あたり最大100万円の補助金
平成23年2月に国土交通省は「国土の長期的展望」という中間報告書を発表しています。(国土交通省ホームページより)そこには2050年までの日本の国土環境がどうなっていくのかを議論した政府の研究報告です。そこに書かれている事で関連する重要な事は2つ。日本全体としては人口減少に向かっているという事。東京圏と名古屋圏では人口減少の割合が小さく、その中の特定地域は人口増加が見込まれる。という事です。
また、お時間のある方はぜひ一度目を通していただきたいのが、同じく国土交通省の推進する「中古住宅の流通促進・活用に関する研究会」(国土交通省ホームページより)です。この報告書を簡単に言いますと要するに国策として新築住宅はもうやめて中古住宅を活用しましょう。そのために、国は中古住宅を買う人を支援する色々な施策を講じていきますという宣言をしているのです。
おそらく今後は良質な中古住宅がどんどん出てくるように、政府は支援策(最大400万円の減税や最大100万円の補助金など※)を打ち出してくると思います。これに反して新築住宅にばかりこだわるのは、まさに時代に逆行する「もったいない。」の世界です。